ディスカウントキャッシュフロー法（DCF法）は、M&Aの場面で企業価値を評価するために幅広く利用されています。
しかし、その計算プロセスが複雑で手間がかかるため、難しいと感じる方も少なくありません。
そこで今回は、DCF法の概要から具体的な計算方法について、わかりやすく解説します。
M&AにおいてDCF法の導入を検討している事業者様は、ぜひご参考にしてください。
企業価値を評価する「ディスカウントキャッシュフロー法」とは？
まず、ディスカウントキャッシュフロー法とは何か、そしてこの手法を使うことで得られるメリット・デメリットについて説明します。
M&Aにおいてよく使われる企業価値評価の手法
ディスカウントキャッシュフロー法は、事業や企業の将来の収益性を考慮して、その価値を評価する方法の一つです。
特に、M&Aのシーンで企業価値を算出する際に一般的に利用されます。
英語では「Discounted Cash Flow Method」と書き、その頭文字をとって「DCF法」と呼ばれることが多いです。
DCF法は将来のキャッシュフローを基に現在価値を算出する手法
ディスカウントキャッシュフロー法では、「企業が将来どれくらいの収益を生み出せるか」を計算し、その後、将来の不確実性やリスクを考慮して現在価値を求めます。
具体的には、企業の事業計画書を基に、将来のフリーキャッシュフロー（将来的に得られる見込みの利益）を計算し、これを割引率で調整して企業の現在価値を算出します。
詳細については後述しますので、続けてご覧ください。
現在価値とは？
ここまで「現在価値」という言葉が登場していますが、これは将来得られる資金を現在の価値に換算したものを指します。
例えば、今1,000万円を受け取るのと、10年後に1,000万円を受け取るのとでは、どちらが良いでしょうか。
ほとんどの人が、すぐに1,000万円を受け取ることを選ぶはずです。
その理由は、10年後に1,000万円を確実に受け取れる保証がないことや、10年後の1,000万円の価値が現在の1,000万円と同じであるとは限らないためです。
この考え方は、経済学で「貨幣の時間価値」と呼ばれ、時間の経過によって金銭的価値が変動するという前提に基づいています。
したがって、将来得られる金額を現時点の価値に換算する計算が必要となるのです。
DCF法を使うメリット
ディスカウントキャッシュフロー法の大きな利点は、企業の将来性を考慮した評価が可能である点です。
現在赤字の企業でも、将来にわたって有望な事業を展開していたり、一時的に資金調達や設備投資の負担が重くても、将来的に資金繰りが改善する見通しがあれば、その企業価値を評価することができます。
このように、DCF法を活用することで、M&Aにおける買い手企業は、売り手の将来価値を現実的に評価できるのです。
DCF法を使うデメリット
一方で、ディスカウントキャッシュフロー法には正確な評価を得るのが難しいという弱点もあります。
DCF法で企業価値を計算するには、事業計画書を基に将来のフリーキャッシュフローを算出しますが、事業計画書には経営者の期待が反映されていることが多く、これが結果的に不確実性を引き起こす要因となります。
仮に計画通りに事業が進まなかった場合、算出した金額と実際の企業価値にギャップが生じるリスクがあるのです。
ディスカウントキャッシュフロー法の計算手順
ここでは、ディスカウントキャッシュフロー法の計算方法について、具体的な例を使いながら説明します。
まず押さえるべき3つの要素
ディスカウントキャッシュフロー法を使う際は、まず「将来フリーキャッシュフロー」「割引率」「ターミナルバリュー」の3つを押さえることが重要です。
将来フリーキャッシュフローの算出
最初に、企業の事業計画を基に予想損益計算書や予想貸借対照表を作成し、その上でフリーキャッシュフロー（FCF）を以下の計算式を用いて導き出します。
営業利益 ×（1－税率）＋ 減価償却費 ± 正味運転資本増加額 － 設備投資額
この例では、将来5年分のキャッシュフローを見積もりとして示します。
＜例＞
1年目・・・100
2年目・・・70
3年目・・・130
4年目・・・90
5年目・・・150
割引率の算出
割引率は、将来のキャッシュフローを現在価値に変換するために用いる値です。
一般的には、加重平均資本コスト（WACC）を用いて算出されます。
この記事の例では、割引率を「0.1」と仮定します。
ターミナルバリューの計算
最後にターミナルバリューを求めます。
これは、事業計画期間以降の企業の永続価値を示します。
この記事では最終年度の将来フリーキャッシュフローを「150」として、「150 ÷ 0.1 ＝ 1500」をターミナルバリューと仮定します。
DCF法の計算式
ここまでに求めた要素を次の式に当てはめ、企業価値を算出します。
将来フリーキャッシュフロー ÷（1 + 割引率）^ 何年目か
※「^」は冪乗（べきじょう）を意味します。
例の数値を使うと、次のような計算になります。
1年目・・・100 ÷（1 + 0.1）^1 ＝ 90.9
2年目・・・70 ÷（1 + 0.1）^2 ＝ 57.8
3年目・・・130 ÷（1 + 0.1）^3 ＝ 97.6
4年目・・・90 ÷（1 + 0.1）^4 ＝ 61.4
5年目・・・（150 + 1500） ÷（1 + 0.1）^5 ＝ 1024.5
合計・・・90.9 + 57.8 + 97.6 + 61.4 + 1024.5 ＝ 1332.2
この計算結果から、A社の現在価値は「1332.2」となります。
計算の通り、年数が経過するごとに割引率の影響が大きくなることがわかります。
まとめ
企業のM&Aにおいて、ディスカウントキャッシュフロー法を用いて企業価値を評価することは一般的です。
この手法を理解し、将来の資金調達や資金繰りを見据えた意思決定を行うことが重要です。
しかし、DCF法はあくまでも目安であり、絶対的なものではない点を認識しておく必要があります。
将来を見据えた企業価値を評価することで、買収の判断材料とし、後悔のない選択を行いましょう。
